㈱NOVAキンダー  児童発達支援/放課後等デイサービスのフランチャイズ経営 許認可取得および事業開始・運営サポート

フランチャイズ加盟店大募集

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プラスデイズとは

Plus+days(プラスデイズ)は、日本最大級の英会話スクール・個別指導塾を運営する
NOVAホールディングスから生まれた、児童発達支援/放課後等デイサービスです。

企業ロゴ itto nova

NOVAホールディングスグループ
創業30年、1220校を超える個別指導塾、校舎数No.1の英会話スクールを運営する
NOVAグループのノウハウを詰め込んだ『個』を大切に、一人ひとりに合った療育支援を提供

サービスサイトはこちら

当社の強み

  • 初期加盟なし

    開業に伴う初期費用を軽減し、お取込みいただきやすくするため加盟金を0円としております。事業所の稼働率が一定に達した際に代価をお支払いいただく「スペシャルチャージ制度」を設けています。

    加盟金0円

  • 稼働率20%まで
    ロイヤリティ免除

    売上の5%をロイヤリティとして設定していますが、まずは運営に注力いただきたいという想いから稼働率20%までロイヤリティはいだだきません。

    ロイヤリティ免除

  • 圧倒的なブランド力

    全国校舎数1220校の実績を誇る個別指導塾「ITTO個別指導学院」「みやび個別指導学院」を展開し、校舎数No.1の英会話スクール「NOVA」を運営するNOVAグループの児童発達支援・放課後等デイサービス業態です。『個』を大切にしてきた当社のノウハウを活かした支援、サービスを提供します。

    圧倒的なブランド力

  • 万全の
    バックアップシステム

    開業物件の選定、電話代行、情報ツールの共有など、本部がルーティン業務をサポートいたします。なかでも電話代行受付サービスは、弊社サポートシステムの大きな特徴です。開校時間外でも、専用のフリーダイヤルにより、本部の熟練した受付専門オペレーターが来校へと誘導しており、1件1件の電話を大事にしています。

    バックアップシステム

  • 専属デザイナーによる
    プロデュース

    利用者にとって、過ごす環境はとても大切であると考えています。
    弊社では専属デザイナーによるプロデュースで、お子様、保護者など利用者目線での事業所づくりに努めています。また、チラシやWEB、SNS関連の販促についても多数のデザイナーが日々アイデアを練り、チラシ制作・販売、WEBサイトまで、集客力の高いツールを制作しています。

    専属デザイナーによるプロデュース

  • アフターフォロー
    の充実

    アフターフォローの充実

    開業後も運営品質の管理のためスーパーバイザーによる巡回を行い運営状況の確認をします。
    また、定期的に情報ツールの共有や研修会の実施をします。

児童発達支援・
放デイ事業の優位性

社会貢献事業である

障害のある子どもたちの健全な育成を目指し、 個々の状況に応じた発達支援を行うことで、子どもの最善の利益を保障します。
また、日常生活をスムーズに行うための支援や、コミュニケーション能力、運動機能、認知能力の向上を図り、共生社会の実現に向けた後方支援を行うことで、地域社会への参加・包容を促します。児童発達支援や放課後等デイサービスでは、家族支援や地域支援など幅広い支援を行う場合もあり社会貢献度の高い事業となります。

社会貢献事業である

利用者が年々増加している

文部科学省の調査によると、全国の公立小中学校の通常学級に通う児童生徒の8.8%に発達障害の可能性があることがわかっています。
これは、35人学級であれば1クラスあたり3人程度に該当します。発達の特性についての認知拡大、関心の高まりによって利用者は年々増加傾向にあります。

利用者が年々増加している

価格競争がない

放デイの提供サービスの対価である報酬は、
金額ではなく単位数で定められており、以下のように計算されます。

価格競争がない

価格競争がない

価格競争がない

一等地でなくても開業できる

ご利用者の利用のしやすい場所であることを基本に考えると視認性の高さや、駅前・生活道路沿いなどの立地条件には左右されにくい業種であることから、 一等地でなくても開業が可能です。
開業物件の賃料を抑えることができ、運営しやすいことも特徴です。

一等地でなくても開業できる

長くご利用いただける

未就学児を対象とした児童発達支援、小学生~18歳までを対象とした放課後等デイサービスは、長く通っていただきやすいため収益が安定化しやすいです。

長くご利用いただける

未収金がない

事業を運営していく中で、利用料が回収できないとなると大きなリスクとなりがちです。助成金事業であるため、基本的には利用者から直接支払いの機会が少なく未収金となることはほぼありません。

未収金がない

開校までの流れ

開校までの流れ

開校までの流れ

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